20％ルールとは
20％ルールとは、株価指数などが直近の高値から20％以上下落すると「弱気相場（ベアマーケット）」、直近の安値から20％以上上昇すると「強気相場（ブルマーケット）」に入ったと判断する慣例的な目安です。
一般的には、日経平均株価やTOPIX、S&P500など、市場全体の動きを表す株価指数に対して使われます。個別銘柄にも使われることはありますが、値動きの大きい銘柄では20％程度の変動が珍しくないため、市場全体と同じ意味では捉えられません。
20％下落すると弱気相場
株価指数が直近の高値から20％以上下落すると、一般に弱気相場に入ったとみなされます。
例えば、日経平均株価が高値50,000円から40,000円まで下落した場合、下落率は20％です。(40,000−50,000)÷50,000×100=−20%
なお、高値から10％以上20％未満の下落は、一般に「調整局面」と呼ばれます。
20％上昇すると強気相場
反対に、株価指数が直近の安値から20％以上上昇すると、強気相場に入ったとみなされます。
例えば、日経平均株価が安値40,000円から48,000円まで上昇した場合、上昇率は20％です。
ただし、20％下落した後に20％上昇しても、元の価格には戻りません。50,000円から20％下落すると40,000円ですが、40,000円から50,000円へ戻るには25％の上昇が必要です。
20％は絶対的な基準ではない
20％という数字は、相場の転換を正確に判定できる絶対的な基準ではありません。
市場の状況を分かりやすく分類するために、金融機関や報道機関などで広く使われている慣例的な基準です。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスも、S&P500の強気相場と弱気相場を区分する際に20％を基準としています。
しかし、20％ルールは現在の相場が強気相場なのか、弱気相場なのかを判断する際の、あくまでも『一つの目安』であり、必ずしも20％を超えた後もそのまま同じ方向へ進むとは限りません。
また、同じ20％の下落でも、数日間で急落した場合と、数か月かけて下落した場合とでは、相場の状況が異なります。そのため、実際の相場を判断するときは、20％という数字だけでなく、次のような要素もあわせて確認する必要があります。
- 下落または上昇にかかった期間
- 出来高や売買代金
- 上昇銘柄と下落銘柄の広がり
- 企業業績や景気の方向
- 金利や為替の動き
- 投資家心理や市場の過熱感
まとめ
20％ルールは、株価指数が高値から20％以上下落すると弱気相場、安値から20％以上上昇すると強気相場に入ったとみなす慣例的な目安です。
相場局面を分かりやすく捉えるための基準ですが、20％という数字だけで判断せず、企業業績や景気、金利、市場の需給など、他の要素と合わせ複合的に考えることが大切です。
(公開日：2026/07/31)